2021年の柔道整復・鍼灸・マッサージ市場

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柔道整復・鍼灸・マッサージ市場に関する調査を実施(2022年)

2020/08/23、矢野経済研究所による「柔道整復・鍼灸・マッサージ市場に関する調査を実施(2022年)」調査結果がプレスリリースされ、市場規模・動向、参入企業の動向、将来展望を明らかにしました。

そのため、ここでは調査結果のサマリーを紹介します。

2021年の柔道整復・鍼灸・マッサージ市場は前年比5.3%増の9,680億円と推計
​~来院患者数がほぼコロナ禍前の水準に戻ったことから、市場規模も復調傾向~

株式会社矢野経済研究所は、国内の柔道整復・鍼灸・マッサージ市場を調査し、市場規模・動向、参入企業の動向、将来展望を明らかにした。

 

<柔道整復・鍼灸・マッサージ市場とは>

柔道整復とは、国家資格者である柔道整復師が提供する医療類似行為(サービス)であり、鍼灸とは、国家資格者であるはり師・きゅう師が提供する医療類似行為(サービス)、また、マッサージとは、国家資格者であるあん摩マッサージ指圧師が提供する医療類似行為(サービス)である。
​本調査における柔道整復・鍼灸・マッサージ市場とは、いずれも国家資格者である施術者が行う医療類似行為(サービス)を対象として、事業者売上高ベースで算出した。

市場概況

接骨院や鍼灸院、マッサージ院等で行われる施術は、いずれも国家資格者である施術者が行う医療類似行為(サービス)として位置づけられており、整形外科での医療行為や整体・カイロプラクテイックなど民間資格を持つ施術者による療法とは異なる。
国内の柔道整復・鍼灸・マッサージ市場は、2020年は新型コロナウイルス感染拡大の影響で接骨院・鍼灸院・マッサージ院いずれも来院患者数が減少し、2020年の同市場規模(事業者売上高ベース)は前年比94.6%の9,190億円となった。2021年は患者数がほぼコロナ禍前の水準に戻ったことから、同市場は同105.3%の9,680億円と推計した。

 

図1:柔道整復・鍼灸・マッサージ市場推移(株式会社矢野経済研究所)

 

図2:柔道整復市場推移(株式会社矢野経済研究所)

 

注目トピック

市場のトレンド(テレワーク・在宅時間の増加により施術傾向が変化)

コロナ禍によりテレワークなど在宅時間が増え、ビデオチャットやオンライン会議などで液晶画面を見る機会が多くなっており、それに伴い接骨院や鍼灸院での施術傾向が変化している。

接骨院では、腰痛や頭痛、眼精疲労、肩こりなどの症状を訴える患者が増加しており、そうした症状に関する施術が増加している。自宅では会社のデスク、イスとは高さが違ったり、ダイニングテーブルなどで作業することが多く、普段と姿勢が変わっているのが原因と言われている。
鍼灸院では、メンタルの健康・予防を意識した自律神経に関する施術が増加している。在宅勤務(テレワーク)やおうち時間(在宅時間)の増加に伴う急激な生活の変化で、多くの人がストレスを感じており、鍼灸院において自律神経を整える施術が増加している。自律神経とは交感神経と副交感神経という2つの神経の総称であり、交感神経と副交感神経のバランスが崩れてしまうことを自律神経失調症といい、疲労や倦怠感、不眠、耳鳴り、息苦しさ、口の渇き、のどの詰まり、などの症状が出る。WHO(世界保健機関)は鍼灸適応疾患として、自律神経失調症などの神経系疾患に効果が認められるとしており、鍼灸院は、メンタルヘルスケアを全面に打ち出し、新たな患者層を獲得している。

 

将来展望

国内の柔道整復・鍼灸・マッサージ市場は、引き続き治療院数、国家資格者数の増加による競合に加え、民間資格サロンや整形外科など周辺業種との競争が激しくなり、これまでと同じやり方、同じサービスの継続では立ち行かなくなる治療院が増える可能性もある。
なお、テレワーク・在宅時間の増加による施術傾向が変化している他にも、美容を訴求した施術が増加する見込みで、治療院にとっては、美容施術を強化して女性を取り込むことにより、高齢者頼みになっている経営構造から脱却できると考える。

 

最後に

2021年は患者数・事業者売上高で、ほぼコロナ禍前の水準に戻ったとしています。但し、コロナ禍における生活や働き方の変化は、顧客の困りごとや症状にも大きな変化を与えたと思います。

また、コロナ禍前の水準に戻っても、事業者数は増加傾向であり、過当競争となっています。

そして、弊社におけるコンサルティング事業でも、他業種への参入(トレーニング事業、美容事業、介護事業、訪問事業など)を数多く支援していることから、周辺業界への参入は相次いでおり全体のパイは広がっていますが、結局ゼロサムゲームとなっています。

このことから、市場のシェアは参入の速さと資金力のある企業が取りやすく、小規模事業者は顧客の変化を捉えた新たな価値を提供することが必要だと考えられます。

 

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