近年、健康志向の高まりやストレス社会を背景に、マッサージ・接骨院・鍼灸院・整体院といった療術業の市場は拡大を続けています。
一方で、その裏側では競争激化やコスト増加といった構造的な課題が顕在化しており、経営環境は決して楽観できる状況ではありません。
実際に、東京商工リサーチの最新調査では、「マッサージ業」の倒産件数が過去30年で最多を更新するなど、業界の厳しさが数値としても明らかになっています。
本記事では、その調査内容をもとに、現在の業界動向と今後の経営のヒントについて考察します。
目次
「マッサージ業」の倒産が過去30年で最多の108件 大手チェーン、リラクゼーション店と競合激化
～ 2025年度「マッサージ業」倒産動向 ～
健康志向の高まりやストレス対応で、リラクゼーション市場が拡大を続けている。だが、店舗乱立による過当競争や光熱費、人件費の上昇で「マッサージ業（療術業）」の倒産が増勢をたどっている。
2025年度に倒産した「マッサージ業」は、1996年度以降の30年間で最多だった2019年度の98件を抜き、過去最多の108件（前年度比14.8％増）に達した。
20代から40代の男女を中心に、接骨院や鍼灸院、リラクゼーション店も人気があり、成長産業になっている。
だが、それぞれの業態を超えた顧客獲得が激しく、大手チェーン店の台頭、安価な「もみほぐし」も参入が相次いでいる。さらに、施術と価格の境目が不透明で、コストアップを施術料に反映しにくい環境になっている。
今後も、業態の多様化に加え、コスト上昇が続く見込みで、特色を生かせるかが生き残りのカギになっている。
「マッサージ業」は、「整骨院」「接骨院」「鍼灸院」のほか、「カイロプラクティック」など、サービス業態は多岐に分かれる。
厚生労働省によると、2024年までに「あん摩、マッサージ及び指圧を行う施術所」を除き、他の業態の施術所数は2022年の125,853か所から2024年の127,749か所と、1.5％増加。さらに、リラクゼーション目的のマッサージ店も増勢を強め、競争は激化している。
事業者は、初回の施術無料サービス、WEB上での口コミ投稿を条件としたクーポン発行、さらに動画サイトやSNSで身体ケアの情報発信など、多様な宣伝を展開し顧客獲得に奔走している。
だが、最近は人件費や光熱費などの運営コストも上昇し、人手に頼る業種だけに収益は厳しくなっている。顧客開拓には、丁寧なカウンセリングや症状ごとの専門性など、差別化と顧客満足度を高めてリピート率の向上が求められる。
※本調査は、日本産業分類（小分類）の「療術業」（あん摩マッサージ指圧師、はり師，きゅう師、柔道整復師などが業務を行う施術所など）を抽出し、2025年度の倒産（負債1,000万円以上）を集計、分析した。
2025年度マッサージ業の倒産は108件で、30年間で最多
2025年度の「マッサージ」業の倒産は108件で、2019年度の年度の98件を超え、過去30年で最多を更新した。
原因別は、販売不振が91件（構成比84.2％）で最も多く、負債額別では108件（前年度比22.7％増）すべてが1億円未満の倒産だった。資本金別は1,000万円未満が104件（同96.2％）と過半数を占める。
コロナ禍を経て若者やサラリーマンのライフスタイルが大きく変わった。ストレスによる自律神経の不調や頭痛、腰痛に悩まされる人が多くなり、一定の需要がある。
ただ、もみほぐし店などのリラクゼーション店との競争もあり、小・零細事業者を中心に厳しい環境下に晒されている。
今回のデータから見えてくるのは、「需要はあるが、勝ち続けるのは難しい市場構造」へと変化しているという現実です。
特に、小規模事業者においては、価格競争やコスト増の影響を受けやすく、従来型の経営モデルでは持続が難しくなってきています。
今後は単なる施術提供にとどまらず、
- 専門性の明確化（症状特化・ターゲット特化）
- 顧客体験の向上（カウンセリング・説明力・信頼構築）
- リピート設計（継続来院の仕組み化）
- 自費・保険・リラクゼーションの戦略的な位置づけ
- 情報発信やブランディングの最適化
といった「選ばれる理由」をいかに構築できるかが、経営の分岐点となるでしょう。
特に、小規模事業者ほど“なんでも対応する店舗”から脱却し、「誰に・何を・どう価値提供するのか」を再定義することが、今後の分岐点になるでしょう。
当社では、こうした環境下においても安定した経営を実現するための支援を行っています。
市場環境が厳しい今だからこそ、戦略的な見直しと実行が重要です。
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